住宅では冷暖房、給湯、冷蔵庫の家電製品などさまざまなところでエネルギーを消費します。
本当に現代人はエネルギーを大量消費するようになってしまったのですね。
しかし、私的には光熱費削減のため、地球レベルでは環境保護のためにエネルギーの節約はどうしても必要ですよね。
生活における消費エネルギーを少なく抑えられるよう配慮された住宅を省エネ住宅と呼びます。
そしてエネルギー節約のための基準を定めた法律として省エネ法というものがあります。これに基づいて、省エネに関しては国土交通省が管理しています。
省エネ法とは正式には｢エネルギーの使用の合理化に関する法律｣といい、建築物や機械器具において、石油、電力、ガスなどのエネルギーの効率的な使用促進を目的として制定された法律です。
この法律が制定された背景には、１９７０年代に起きた２度の石油ショックがあります。
1973年には第4次中東戦争をきっかけに、1979年にはイラン革命をきっかけに原油価格が大幅な高等を見せました。それによって日本の産業は打撃を受けたのですね。
この石油ショックで日本では産業や生活において省エネルギー対策が進み、エネルギーを効率的に利用する動きが始まりました。
しかしそれ以後もエネルギーの消費量は上昇したため、１９７９年に省エネ法が制定されたのです。
この省エネ法はこれまでに２度の大改正が行われています。
１度目は１９９８年で、この改正ではトップランナー方式が導入されました。
これにより自動車や電気製品の省エネ基準を、市場に出ている最も優れた製品の消費効率にすることが定められました。現時点の、トップの省エネ性能を持つ製品を超えるようなものを開発するようにしましょうというわけですね。
２度目の改革は２００５年では消費者が省エネルギーに取り組むことを促進する規定も整備されました。
当初は省エネルギー基準の対象は電気冷蔵庫、エアコン、自動車の３品だけでしたが、現在では２０品以上の品目に拡がっています。
省エネ住宅は環境にも優しく、また住む人にも負担の少ない住宅であり、今日では国をあげて省エネ住宅の普及に取り組んでいます。
