省エネ住宅という考えの背景には地球の環境問題があります。
環境問題の中でも、省エネルギーに関係するといえば地球温暖化の問題が大きいでしょうか。
石油や石炭など化石燃料を多く使うことで二酸化炭素が発生し、その温室効果によって地球の平均気温が年々上昇している問題です。これにより、地球上の氷が溶けて海面が上昇、ツバルなど、国土が水没の危機にさらされている国もあります。また異常気象による災害や、農作物への会苦影響もあります。
１９９０年代に地球温暖化のもたらす問題が指摘され始め、世界各国で防止対策が講じられるようになりました。地球温暖化防止のための京都会議では、1990年を基準として温室効果ガスの排出量を６％削減することが日本の目標とされましたが、その後、排出量を減らすどころか増やしてしまったようですね。
そこで、地球温暖化の防止対策の一つとして、各家庭における消費エネルギーを削減する取り組みが始まったのです。
省エネ住宅の普及は国を上げて取り組んでいる課題です。
国では各種補助金制度を設置するなどの取り組みを行っています。
｢エコキュート導入補助金制度｣もその一つで、これは家庭の中のエネルギー消費量の３分の１を占める給湯に着目し、高効率給湯機であるエコキュートを導入する際にその費用を補助する制度です。
最近では、指定された高効率システムを住宅に導入する際に、建築主にその費用の一部を補助する補助金制度が設置されました。
この制度を利用して高効率システムの導入が増えることが期待されています。
太陽光発電システムの導入に際しては、国の補助金制度を地方自治体が引継いだようです。自治体ごとに補助金制度がありますので、それぞれお住まいの自治体に問い合わせてみるとよいでしょう。
自治体によって金額や条件が異なりますが、特に太陽光発電システムは設置費用が高額なため、補助金制度の効果が期待されています。
他にも自治体によって個別の補助金制度が多くあり、自治体の環境問題へ取り組む姿勢が明らかになっています。
しかし、省エネ住宅に関する補助金制度は、建築会社や関係者の間では有名であるにもかかわらず、一般市民には知れ渡っていないようですので、それでは効果もあまり発揮されないでしょう。
国民全体に補助金制度の知識が行き渡り、効果を発揮するなら、日本の省エネ住宅が増え、地球の環境保全にも役立つことができるのではないでしょうか。
